001 CNRIA

Interview

スピード感ある意思決定で徹底的に熱中症対策
栗田工業における「カナリア」の活用事例

Rapid Decision-Making for Thorough Heatstroke Prevention
Case Study of ‘CNRIA’ Utilization at Kurita Water Industries

栗田工業株式会社 様
グループ生産本部 フィールドエンジニアリング部門 安全推進部
部長 若井 良一
グループ生産本部 フィールドエンジニアリング部門 安全推進部
技術主幹 林 和宏
グループ生産本部 フィールドエンジニアリング部門 プラント工事部
工事課 課長 髙田 泰友
栗田工業株式会社 様
事業内容 水処理装置、水処理薬品、
メンテナンスサービスに関する製品、技術、サービス
従業員数 7,981名(連結)、1,625名(単体)(2024年3月31日時点)

「“水”を究め、自然と人間が調和した豊かな環境を創造する」という企業理念のもと水と環境に関する分野で事業を展開する栗田工業株式会社。クリタグループが手掛ける世界中の現場での事故及び災害の撲滅を目指す安全推進部の若井様、林様、プラント工事部の髙田様が、熱中症対策として取り入れたのがカナリアでした。導入の背景や効果について詳しくお伺いしてきました。

背 景

現場の安全を守ることは企業価値向上の投資

熱中症対策に本格的に取り組みようになったきっかけを教えてください。

若井 様

熱中症というのは死亡もしくは後遺症につながる非常に怖い疾病であると認識しています。近年の気候変動などの要因により、現場における熱中症の発症件数は増加傾向にありました。
また、猛暑日が増える中で、体力的に配慮が求められる高齢者や女性が現場で増えています。安全は、人権尊重の観点から最重要課題の一つです。パートナー企業を含む私たちの仲間が辛く悲しい思いをすることがないよう、そういう人を一人も出さない、という経営トップの強い信念があり、熱中症対策に積極的に取り組んでいます。
ですので、カナリアについても小規模でのトライアルをした翌年には全社的な導入を開始しました。カナリア導入の際は、異論を唱える者もおらず、できることは何でもやろうという想いでした。安全対策は単なるコストではなくて、企業価値を向上させる重要な投資であると考えています。

導入の決め手

経験や知識に関係なく誰でも使えるシンプルさ

カナリアの導入を決めた理由を教えてください。

若井 様

近年の猛暑日の増加に伴い、現場ではこれまで以上に熱中症への理解が求められています。
しかし、教育だけでは災害の未然防止が難しく、実際の対策は個々の経験や知識に頼らざるを得ないのが現状です。その点、カナリアは複雑な操作が不要で、直感的に使用できるため、誰でも簡単に活用でき、現場での熱中症対策として有効だと感じました。

導入後の効果

頑張り過ぎてしまう状況を抑止
休む判断基準を明確に

カナリアを導入してどのような効果がありましたか?

髙田 様

2024年度は前年度と比べて熱中症の発症件数が1/4以下に減少しました。いずれも重篤化には至っていません。カナリアが鳴ったら涼しい場所で休憩をとる等、未然の防止ができているので減少傾向にあるのだと感じます。カナリアを装着した際のデータは「見えるんです」で分析され、次年度の対策に活かされている点も非常に有効です。

林 様

責任感の強い人ほど無理をしてしまう傾向にあります。若年者はもちろん、監督のポジションにある人は体調が悪くても現場を抜けるわけにはいかないと考え、言い出せない。そこを自覚症状のない早い段階で、カナリアが客観的にアラームを発報することで異常を本人に知らせ、周囲も把握できるようになったのは大きなポイントです。

今後の展望

酷暑が進むことを見据え、
最新の対策にアップデートし続ける

髙田 様

作業環境によっては、カナリアのアラームが本人しか認知できない、もしくは本人も認知できないケースがあります。データ分析の結果からも、発報後、深部体温を下げきれていないケースがあるとわかっているので、今後は作業環境の特性に応じて第三者がモニタリング可能な通信機能つきのカナリアを導入したいと計画しています。

若井 様

これからますます暑くなっていきますし、何もしないとリスクは高まる一方です。熱中症を発症させないための対策というのをいま一歩進んだところで進める必要がある。データを見直しながら、積極的に最新の対策をとっていきたいと考えています。

まとめ

2024年は猛暑だったにも関わらず栗田工業様の熱中症発症件数は大幅に減少しています。にもかかわらず、現状に満足することなく今後もできる限りの対策を講じていきたいというお三方の強い想い。このような姿勢が、安全で働きやすい職場環境を確保し、現場からは好評を得ているようです。今後もこのような事例が、多くの企業に広がることを期待しています。

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